家族が亡くなり、その家庭で葬儀を行うことが一般的な葬儀といえますが、それとは異なり故人が属していた企業や団体が中心となって執り行う葬儀を社葬といいます。故人がその企業などで功績を積んだ場合などに、その企業の代表者が喪主となって行われます。
加えてこの社葬の中で、合同葬といわれるものがあります。これは企業一社で行わず、関連会社やグループ企業などが一緒に行う形です。合同葬は、企業主体ではありますが、企業と故人の家族とが一緒に行うことも合同葬と呼ばれています。
企業側が進行などすべてを取り仕切ることは社葬と同様ですが、いちばん基本とすることは、故人の意志を尊重するということです。いくら社葬で行うと決定しても、その前に故人の意志が家族に伝えられている場合には、もちろんそれを優先します。
家族と共同で行う場合であれば、いちばん大切な故人の意志はきちんと守られる形になるようです。
遺族と企業が合同で葬儀を主催し、個人葬と社葬を一緒に行う形式を「合同葬」といいます。従来の社葬と比較すると、葬祭費用を抑えることができるため、中小企業が執り行うという事例が増加しています。通常、喪家の宗教・宗派で行われ、費用については企業と遺族双方の話し合いによって決定されます。
「合同葬」では、葬儀を実施するまでに時間的な余裕がないので、的確かつ速やかに準備を進める必要があります。運営に際しても、会社関係者と個人的な弔問者が混在するため、細心の注意と応対が要求されます。また、二つ以上の企業や団体が合同で行う葬儀も「合同葬」と呼ばれています。
このケースは、企業等が葬祭費用を負担し、運営責任も負うことから、性質上は社葬であるといえます。故人が数社と関連していた場合には、各企業における役職や企業規模などに応じて、費用を分担することになります。